会計ソフトの選択基準その4は、「無料のソフト」です。
無料のソフトには、税理士さんの作ったソフトや、会計ソフトのインストラクター・経理の代行業務をされる企業の作成したソフトなど、数多くあります。
決して無料だから価値がないわけではありません。ただ、無料のものは、「アクセス」がベースだったり、「エクセル」や「VBA」で作られたりと、ある程度知識が必要になるようです。
導入方法や操作方法の説明がよくわかるものを選んでください。
また、途中で違うソフトに切り替えると、設定作業がもう一度必要になり、手間と時間がかかることになります。
サポートと関係しますが、メーカーによっては、操作方法の有料セミナーも開かれています。
有料ソフトにマニュアルが付いて、サポートもついてなお、有料セミナーが存在する。なんとも不思議ですね?
そのセミナーとは、メーカーが「認定インストラクター制度」を作り、その認定者がスクール開業の資格を得てビジネスとして行っているものです。
マニュアルの充実と分かりやすさを図ってくれれば、余計な出費も抑えられると思うのですが・・・
コラム:会計ソフトの限界:
何事も万能とは限りません。会計ソフトも、あなたの知識次第で活用度は違ってきます。
税法には、「グレーゾーン」といわれる部分があり、それを活かすことで税金をカットできること多々あります。
利益(所得)が大きくなれば、信頼できる税理士さんに依頼し、「合法的節税」を徹底的に使ってください。
会計ソフトでデータが作成できれば、税理士さんへ支払う「報酬(手数料)」も、低く抑えられます。
税務署は、質問すれば申告や決算書について教えてくれます。法人の申告書の書き方だって教えてくれるはずです。しかし、「節税」については教えてくれません。
だって、税務署の仕事は、税金を合法的に多く取る(徴収する)ことです。
しかも、「ど素人の節税法」の間違いはすっかりお見通しですよ!生半可な思い込みで、
「節税処理したつもり」で後悔しないように・・・
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